教員一覧

1986年3月

東京大学法学部卒業

1998年9月

London School of Economics and Political Science, Postgraduate in Regional and Urban Planning Studies修了

2008年3月

大阪大学博士（経済学）

1986年4月～1993年4月

建設省（現国土交通省）入省

1997年9月～1998年9月

ロンドン大学政治経済学院留学

1998年10月～2000年12月

財団法人民間都市開発推進機構都市研究センター主任研究員

2001年1月～2003年2月

国土交通省住宅局住宅資金管理官付課長補佐（2002年４月より企画専門官)

2005年7月

大阪大学社会経済研究所助教授

2007年4月～2008年6月

大阪大学社会経済研究所准教授

2012年7月～2014年6月

内閣府政策統括官（経済社会システム担当）付参事官（社会基盤担当）

2014年7月～2018年3月

政策研究大学院大学教授　まちづくりプログラム副ディレクター

2018年3月～現在

独立行政法人経済産業研究所　コンサルティングフェロー（非常勤）

2018年4月

国土交通省総合政策局社会資本経済分析特別研究官（併）国土交通政策研究所

2023年4月～現在

武蔵野大学経済学部教授

著書

2008年

• 「住宅・不動産金融市場の経済分析」237p, (株)日本評論社（2008年2月）
• 「犯罪が地域全体に与える影響とは？」『こんなに使える経済学』大竹文雄編, pp.85-90, (株)筑摩書房（2008年1月）

2017年

• 「中古マンションの不動産価格指数の推計におけるリピートセールス法導入の可能性」『マイナス金利下における金融・不動産市場の読み方』一般財団法人土地総合研究所編, pp.194-205, (株)東洋経済新報社（2017年3月）
• 「コンパクトシティと都市居住の経済分析」208p, (株)日本評論社（2017年2月）

2018年

• 「コンパクトシティ化と都市財政・都市政策」『コンパクトシティを考える』浅見泰司、中川雅之編, pp.50-66（2018年10月）

論文

1999年

• 「英国の都市開発とPFI」『都市問題』第90巻4号, pp.89-103, （公財）後藤・安田記念東京都市研究所, （1999年4月）

2006年

• 「住宅金融公庫改革後の住宅ローン市場の動向と利用者の選択」『都市住宅学』（水谷徳子と共著）no.53, pp.98-107, （公社）都市住宅学会（2006年4月）

2007年

• 「REIT市場の収益性と投資家の行動に関する分析」『都市住宅学』no.59, pp.39-44, （公社）都市住宅学会（2007年10月）
• 「犯罪と地価・家賃」『住宅土地経済』（山鹿久木, 水谷徳子, 大竹文雄と共著）vol.66, pp.12-21, （公財）日本住宅総合センター（2007年9月）
• 「住宅ローンの期限前償還, 借り換え行動, 延滞等の分析」『都市住宅学』no.58, pp.66-75, （公社）都市住宅学会（2007年7月）
• 「住宅ローン選択と住宅需要の推定：危険回避度と金利の影響」『日本不動産学会誌』vol.80, pp.94-103, （公社）日本不動産学会（2007年6月）
• 「犯罪発生の地域的要因と地価の影響に関する分析」『日本経済研究』（山鹿久木, 水谷徳子, 大竹文雄と共著）vol.56, pp.70-91, （公社）日本経済研究センター（2007年3月）
• 「犯罪の地域全体への影響とは～窃盗１割増は１．７％下落」『エコノミスト』2007.1.23号, pp.104-105, （2007年1月）

2008年

• 「不動産証券化市場の投資家の選択と動機」『ARES』33, pp.15-20, （一社）不動産証券　化協会（2008年5月）
• 「防犯意識の高まり　不動産価値増大に寄与」2008.5.12付け日本経済新聞経済教室
• 「サブプライムローン問題とは何か」『経済セミナー』No.635, pp.20-24, (株)日本評論社（2008年3月）
• 「不動産証券化市場における個人の危険回避度と投資行動」『住宅土地経済』vol.67, pp.28-35, （公財）日本住宅総合センター（2008年1月）

2009年

• 「省エネルギー・環境に配慮した住宅の経済効果」『都市住宅学』no.64, pp.119-128, （公社）都市住宅学会（2009年1月）

2010年

• “The impact of crime on housing land prices and the effects of police boxes and voluntary groups on crime prevention in Japan” Discussion Paper No.60, Noriko Mizutani, Fumio Ohtake and Hisaki Yamagaと共著, pp.1-42, School of Economics, Kwansei Gakuen University（2010年6月）

2014年

• 「東京都区部の教育水準と地価」『都市住宅学』no.87, pp.80-85, （公社）都市住宅学会（2014年10月）

2015年

• 「コンパクトシティが都市財政に与える影響」『住宅土地経済』vol.98, pp.28-35, （公社）日本経済研究センター（2015年10月）

2016年

• 「中古マンションの不動産価格指数の推計におけるリピートセールス法導入の可能性」『土地総合研究』第24巻第4号, pp.105-111, （一財）土地総合研究所（2016年11月）
• 「周辺環境や属性構造の変化を踏まえた東京都区部におけるマンション取引価格のリピートセールス法による価格推計」『公益社団法人日本不動産学会2016年度秋季全国大会（第32回学術講演会）論文集』32, pp.107-114, （公社）日本不動産学会（2016年11月）
• 「コンパクトシティが都市財政に与える影響－標準距離による検証－」『都市住宅学』no.95, pp.142-150, （公社）都市住宅学会（2016年10月）

2017年

• 「都市のコンパクト化の指標とその影響・要因」『土地総合研究』第25巻第4号, pp.41-47, （一財）土地総合研究所（2017年11月）

2018年

• 「都市のコンパクト化に対する土地の利用規制の影響」『計画行政』（赤井伸郎, 竹本亨と共著）第41巻4号, pp.38-46，（一社）日本計画行政学会（2018年11月）

2019年

• 「人口減少による都市の非コンパクト化と財政悪化－基準化された標準距離」によるシミュレーション分析」『財政研究』（竹本亨，赤井伸郎と共著）第15巻、pp.163-180, 日本財政学会（2019年10月）
• 「セレクション・バイアスの補正や属性の構造変化を考慮したリピートセールス法による東京都内の不動産価格指標の推計」、ディスカッション・ペーパー，19-J-027, 独立行政法人経済産業研究所（2019年4月）
• 「コンパクトシティが自治体財政に与える影響」『日本地方財政叢書』（竹本亨，赤井伸郎と共著）第26号，pp.87-104，日本地方財政学会（2019年3月）

2020年

• 「土地利用や近接性の変化が東京都内の不動産価格に与える影響の分析」、ディスカッション・ペーパー，20-J-028, 独立行政法人経済産業研究所（2020年5月）
• 「市町村合併が都市のコンパクト化に与える影響―標準距離を用いたパネル分析」『日本地方財政叢書』（竹本亨，赤井伸郎と共著）第27号，pp.87-114，日本地方財政学会（2020年3月））
• 「都市のコンパクト度が地価に与える影響の実証分析」『財政研究』（竹本亨，赤井伸郎と共著）第16巻，pp.190-212，日本財政学会（2020年12月）

2021年

• 「コンパクトシティが移動距離、移動手段ごとの所要時間に与える影響の分析」、ディスカッション・ペーパー（竹本亨，赤井伸郎と共著），20-J-025, 独立行政法人経済産業研究所（2021年5月）

2022年

• 「都市のコンパクト度と住民の移動距離や移動時間に関する分析」『交通学研究』（赤井伸郎、竹本亨と共著）第65号,pp.75-82

• 「COVID-19の感染状況と被害が地価に与える影響の実証分析」『財政研究』（赤井伸郎、竹本亨と共著）第18巻,pp.126-148,日本財政学会(2022年10月)

2023年

• 「コンパクトシティが健康に与える影響」『会計検査研究』（赤井伸郎、竹本亨と共著）第67号,pp.31-52,会計検査院(2023年3月)